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商品取引所とは、貴金属や穀物、石油製品といった上場商品の取引を行う場所で、現在の日本には、東京工業品取引所、東京穀物商品取引所、関西商品取引所の３箇所があります。

形態としては、商品取引所法に基づき設立された特別法人で、主務省（経済産業省または農林水産省）の大臣の許可を受けて設置されています。

日本の商品先物取引の歴史は非常に古く、17世紀前半の大阪「淀屋米市」までさかのぼることができます。これは米国初のシカゴ商品取引所の誕生より200年も早いできごとです。

当時、各藩は年貢米を売却し金銭に換えていましたが、大阪の蔵屋敷の管理を任されていた淀屋の店先に米市が立ち、これが日本商品先物市場のルーツとなりました。

日本初の商品取引所は、1730年に幕府公認となった大阪・堂島の米市場「堂島米相場会所」といわれています。以降、米を中心とした先物取引は第二次世界大戦中まで続きましたが、戦時中に米が統制品に指定され取引所は閉鎖。その後も国内価格の安定を図る政府の保護政策などにより、日本の先物市場は欧米に大きく立ち後れることとなりました。

商品先物取引は、日本国内だけでなく世界でも幅広く利用されてきた取引形式です。世界における商品先物取引の原点は、1531年にベルギーのアントワープで始まった羊毛などの先物取引であるといわれています。

それまでの中世ヨーロッパでは、各地の大市で実際の品物を積み上げて売買する「現物取引」が行なわれていました。これが労力や経費の節減のため商品見本のみで取引する「見本取引」、さらには見本も省略して定期市場でのセリによる決済を差金で行う「商品先物取引」へと発展しました。

その後、商品先物市場はロンドン・シカゴ・ニューヨーク・・・と、各時代の経済の中心地に次々と開設され、発展しました。その理由は、先物市場が自由主義経済の発展に欠かせない重要な役割を担ってきたからに他なりません。