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2000年代以降注目を浴びる商品相場
2000年代初頭のITバブルが崩壊するまで金を中心とするコモディティ市場は、長い間停滞期に入っていたが、2000年以降は息を吹き返し国内外のコモディティ市場が注目を浴びるようになりました。
コモディティ市場が注目された主な理由は
1.中国・ロシア・インドなどの新興国の経済成長（資源需要の増大）とそれに伴う人口増加
2.日米欧の金融緩和により”カネ余り状態”が続いている
3.基軸通貨”米ドル”への信頼が揺らいでいる
ここ最近の特徴としては”米ドル安”のヘッジと”質への逃避”を背景に金市場（金先物含む）への資金流入が鮮明になっています。
下記の図のように年代別で投資行動も異なり1970年代は【金の時代】、1980年代は【株式・土地の時代】、1990年代は【預金・債券の時代】、そして2000年代は再び【金の時代】を迎えるようになりました。
※一般的に考えられている「投資行動の長期的な流れ」（傾向）を求めたものであり、短期的に見た場合には異なる動きを示すこともあります。（エース交易調べ）
■日々の商品相場に関するブログ エースCXオンラインブログ
■金先物・原油先物などの先物取引に関するレポート 週間商品相場見通し
金市場を取り巻く環境
リーマン・ショック以降、ギリシャに端をなしたＥＵ諸国の財政危機問題、さらに米国国債のデフォルト懸念問題および格付け会社スタンダード・アンド・プアーズによる米国国債の格下げ。特にここ最近ではギリシャの債務危機問題が世界の注目を集めており、EU・IMFを中心に救済措置としてギリシャに対し巨額の融資を行っています。しかし財政状態の改善は一向に見えず、このままでは他のユーロ圏（特にイタリア・スペイン）にも信用不安が飛び火してしまう可能性があります。
ここ数年の間で世界経済を取り巻く環境（特に欧米のソブリンリスク・原油の高騰など）が大きく変化しています。このように世界的に経済状況が悪化しているという事は基軸通貨”ドル”さらには”ユーロ”に対しても不信任が付きつけられたのと同じであるため、特に中国を含む新興国（ロシア・インドなど）では金の保有量および外貨準備に占める金の準備高の割合が年々増加傾向にあります。
経済が混迷状態にある時は今も昔も変わらず実物資産、特に金市場（金先物含む）へ資金が流入する傾向が強く、2011年に入ってからは世界各国（公的金融機関含む）で実質約200トンを買い付けており、この数字は2010年度の約3倍に達する勢いで増加しています。
●世界主要国の金準備高
●世界の公的機関の金売買
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■金先物・原油先物などの先物取引に関するレポート 週間商品相場見通し
原油市場を取り巻く環境
原油価格（原油先物）に影響を与える要因として①OPEC産油国による産出量の調整②世界経済の景気動向③テロなどによる有事④ハリケーンなどによる自然災害（石油精製施設へ与える被害）などが挙げられますが、近年大きく影響を与えている要因は『新興国の急激な経済発展（中国、ロシア、インドなど）』とそれに伴う『原油市場への投機マネーの流入』が考えられます。
中国をはじめとする新興国は急激な経済発展に伴い原油の需要が飛躍的に増加。またサブプライム・ショック以降、株安が続く状況では収益機会にも恵まれず、それを嫌気した投資家が株式市場や債券市場から撤退し、新たな収益チャンスを求めて投機筋（ファンド、金融機関など）からの資金が大量に原油市場へ流入してきている状況があります。
また、最近の話題としてはギリシャ債務危機問題に対する金融危機対策の包括戦略をめぐり、ギリシャ国内の動き（国民投票の実施など）に焦点が当たっており、同国が救済策を受け入れ、債務危機の収束に向け一歩を踏み出せるかどうかも今後の原油先物市場の動きに影響を与える事が予想されます。
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